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大東建託と本学小林研究室との共同研究で低炭素な賃貸集合住宅を研究・開発

印刷用ページを表示する 2021年3月30日更新

大東建託と小林研究室との共同研究で低炭素な賃貸集合住宅を研究・開発

2020年10月、日本政府は、2050年までにカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言しました。

生命環境学科の小林謙介研究室では、CO2排出量などを定量化(見える化)する手法であるライフサイクルアセスメントに関する研究を実施しています。このたび、大東建託との共同研究で、日本で初めての脱炭素住宅「LCCM(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)賃貸集合住宅」を研究・開発しました。

LCCM住宅とは、建設時・居住時・廃棄時においてCO2の削減に取り組み、さらに太陽光発電などを利用した再生可能エネルギーの創出により、建設から解体までの建物の一生(ライフサイクル)を通じてCO2排出量をマイナスにする住宅を指します。

これまでの大東建託との共同研究蓄積を踏まえ、高気密・高断熱などの省エネルギー、材料の生産方法の工夫、太陽光発電システムの導入などにより、LCCMの達成が可能となりました。集合住宅では達成が難しいとされてきたLCCMを達成できたことは大変有意義なことと認識しています。
実証住宅イメージ

画像は、本集合住宅のイメージです。

 

本内容を実施している小林謙介研究室の活動内容は以下をご覧ください。

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本教員が所属する環境科学コースのウェブサイトは以下をご覧ください。

 ・https://www.pu-hiroshima.ac.jp/p/puh-des/env/env_index.html


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