【生命環境学部・生物資源科学部】朴研究室の宮田愛さん（生命科学科R3年度卒業）の卒業論文が生物資源学術誌に掲載されました

　日本のカロリーベース食料自給率は低く、2019 年度の38％という数値は、農業従事者の減少・高齢化などによって今後大きく改善される可能性は低い。そして、この数値は、輸入がストップされる有事には6割以上の国民が生命と健康を維持できなくなるという事を示唆するため、日本のほとんどの人が将来の食料供給に対して不安を抱えている。本稿ではカロリーベース食料自給率が与える不安感の真意について考察し、さらに、この不安感を払拭するために、カロリーベース食料自給率が100％となる方法を調べた。具体的には、まず、農林水産省が公表している指数・指標の変遷から、カロリーベース食料自給率算出の問題点を整理し、その後低下要因をまとめた。次に、食品ロス量を除いたカロリーベース食料自給率を算出、そして、米中心の以前の食生活へ戻る場合のカロリーベース食料自給率を算出した。しかし、これらではカロリーベース食料自給率100％を達成できないため、日本の総人口の減少推移に着目したシミュレーションを行い、100％の到達時点を推定した。その結果、カロリーベース食料自給率が低いために感じる不安感は、生命や健康の維持ができない可能性に対する不安感ではなく、単に以前の食生活へ戻り、食事内容を変えれば済む程度の不安感であると考えられた。また、2035年と2040年の間にはカロリーベース食料自給率100%が達成され、不安感は払拭されることが示された。