【理学療法学コース】研究成果：通いの場における身体機能の変化と要介護認定との関連について、国際学術誌に論文が掲載されました

本学と竹原市との地域貢献事業および包括的連携協力の取り組みの一つである「通いの場」における継続的な体力測定の成果が、国際学術誌 Healthcare（MDPI社）に掲載されました。

研究の背景

本学保健福祉学部理学療法学コースの飯田忠行教授らの研究グループは、竹原市との包括的連携協力に基づき、市内の通いの場に参加する高齢女性を対象として、2019年から2023年までの4年間にわたり、握力・Timed Up and Go（TUG）・30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30）・開眼片脚立位時間（OLST）の4項目の身体機能測定を継続してきました。本論文は、その長期的な追跡データを用いて、身体機能の経時的な変化と要支援・要介護認定との関連を検証したものです。

研究の概要

本研究では、ベースライン時点（2019年）の身体機能の状態に加え、4年間で身体機能がどのように変化したか（維持／低下）に着目し、その変化と要介護認定との関連を統計的に検討しました。

その結果、下肢の動的な機能を反映するTUGの低下が、要介護認定リスクの上昇と関連している可能性が示唆されました。ただし、この関連は、認定と測定の時間的な前後関係を考慮した追加の検証を経てもなお認められたものの、対象者数が少なく統計的な不確実性を伴うことから、今後さらに大規模な研究による検証が必要な、探索的な知見として位置づけられます。一方で、握力や開眼片脚立位など静的な指標については、明確な関連は認められませんでした。

これらの結果は、通いの場のような地域の場において、単発の測定にとどまらず、身体機能の「変化」を継続的に把握していくことの意義を示すものであり、今後の介護予防施策の検討に資する知見と考えられます。

書誌情報

Iida T, Tsumiyama W, Murao N, Sato Y, Ito H, Kayano K: Impact of Longitudinal Changes in Dynamic Lower-Limb Function on Care-Needs Certification: A 4-Year Prospective Study of Older Women Attending Community Gathering Places (Kayoi-no-ba). Healthcare 2026, 14(18), 3009.
DOI: https://doi.org/10.3390/healthcare14183009
（オープンアクセス誌のため、どなたでも全文をご覧いただけます）

本研究は、Special Issue「Osteosarcopenia and Frailty Prevention Across the Lifespan」に掲載されたものです。

今後に向けて

本学は、竹原市との包括的連携協力のもと、今後も地域の高齢者の健康寿命延伸に資する研究・実践に取り組んでまいります。